「朝になると体が動かず、会社へ行けない」「通勤しようとすると吐き気や動悸が出る」「仕事のことを考えるだけで涙が止まらない」。このような状態が続くと、適応障害ではないか、休職したほうがよいのかと悩む方は少なくありません。

一方で、責任感の強い方ほど「まだ働ける」「周囲に迷惑をかけたくない」と、限界を超えて頑張り続けてしまいがちです。しかし、症状が悪化して仕事や日常生活を保てなくなっている場合、いったん仕事から離れて心身を休めることは治療上の大切な選択肢です。

この記事では、適応障害の基本から休職を検討するサイン、診断書を受け取るまでの流れ、復職の目安までを、横浜市中区の心療内科・精神科「ココロセラピークリニック横浜関内馬車道」が解説します。

この記事の要点

• 適応障害は、特定できるストレスをきっかけに心身の症状が現れ、仕事や生活に支障を来している状態です。

• 「出勤できない」「眠れない」「食べられない」「ミスが増え安全に働けない」といった状態は、休職を含む環境調整を検討するサインです。

• 適応障害と診断されても、全員が休職するわけではありません。症状、業務内容、職場で可能な配慮、安全性などを踏まえて医師と相談します。

• 休職診断書は、診察で医師が必要と判断した場合に作成されます。初診当日に発行できることもありますが、診断書の発行や期間が一律に保証されるものではありません。

• 復職は「家で元気に過ごせる」だけでなく、生活リズム、通勤できる体力、集中力、職場の受け入れ体制まで確認して判断します。

適応障害とは

適応障害とは、職場や家庭、学校などにおける明確なストレス要因をきっかけとして、抑うつ、不安、イライラ、不眠、動悸などの症状が現れ、社会生活に支障が生じている状態です。

職場に関連するきっかけとしては、次のようなものがあります。

• 異動、昇進、転職、配置転換などの環境変化

• 業務量の急増、長時間労働、納期への強いプレッシャー

• 上司や同僚との人間関係、ハラスメント

• 仕事内容が自分の経験や適性と大きく合わない

• ミスやクレームをきっかけとした強い自責感

• 人員不足により責任が集中している

• 仕事と育児、介護、治療などの両立困難

同じ出来事を経験しても、誰もが同じ症状になるわけではありません。ストレスの強さや長さだけでなく、複数の負担が重なっていないか、休息や周囲の支援を得られるか、その時点の体調などが影響します。適応障害は「心が弱い」「我慢が足りない」という意味ではありません。

適応障害でみられる主な症状

適応障害の症状は、気分の問題だけではありません。身体症状や仕事上の変化として現れることもあります。

分類	よくみられる症状や変化
心の症状	気分の落ち込み、不安、焦り、緊張、涙が出る、イライラ、意欲低下
身体の症状	不眠、過眠、頭痛、吐き気、腹痛、動悸、息苦しさ、めまい、強い疲労感
思考の変化	集中できない、判断に時間がかかる、仕事のことが頭から離れない、自己否定
行動の変化	遅刻・欠勤、出勤直前に動けない、人を避ける、飲酒量が増える、衝動的な言動
仕事への影響	ミスの増加、期限を守れない、会議で話せない、電話やメールが怖い、能率低下

ストレス源から離れた休日や夜には一時的に楽になる方もいます。そのため、「休みの日は動けるから病気ではない」と考えることがありますが、仕事に関連した場面で症状が強くなること自体が、診断を考えるうえで重要な情報になります。ただし、適応障害でも症状が一日中続くことはあり、環境を離れれば必ず元気になるわけではありません。

適応障害とうつ病の違い

適応障害では、症状と結びつくストレス要因が比較的はっきりしていることが多い一方、うつ病では原因が一つに特定できない場合もあります。また、適応障害は特定の状況で症状が強まりやすい傾向がありますが、うつ病では環境にかかわらず抑うつ気分や興味の低下が広く持続することがあります。

ただし、実際には両者の症状が重なり、経過の中で診断が変わることもあります。不安症、パニック障害、双極性障害、PTSD、発達特性に伴う二次的な不調、甲状腺疾患や貧血などの身体疾患との見分けも必要です。インターネット上のセルフチェックだけで決めず、医療機関で経過を具体的に伝えることが大切です。

適応障害で休職を検討したほうがよいサイン

休職を考える重要な基準は、病名そのものよりも、「現在の仕事を安全に継続できるか」「働き続けることで症状が悪化していないか」です。

次のような状態がある場合は、休職、勤務時間の短縮、業務量の軽減、配置転換などを早めに医師へ相談してください。

1．朝になると会社へ行けない

目は覚めているのに起き上がれない、玄関で足が止まる、駅へ向かう途中で引き返す、会社の最寄り駅で動悸や吐き気が出るといった状態です。休日には多少動けても、出勤日に同じ反応を繰り返す場合は、無理に押し切るほど症状が強くなることがあります。

2．睡眠や食事が大きく崩れている

仕事のことを考えて寝つけない、夜中や早朝に何度も目が覚める、朝まで眠れず日中に集中できない、食欲が落ちて食事を取れないなどは、心身の回復力が低下しているサインです。眠気を抱えたまま運転や機械操作、重要な判断を続けることには安全上の問題もあります。

3．集中力や判断力が落ち、ミスが増えている

メールの内容が頭に入らない、簡単な作業に以前の何倍も時間がかかる、確認しても抜けが出る、会議で考えがまとまらないといった変化がみられます。強い自己責任を感じやすい場面ですが、努力不足ではなく症状の影響である可能性があります。

4．涙、動悸、息苦しさ、腹痛などが繰り返される

上司からの連絡、パソコンを開くこと、通勤電車に乗ることなど、仕事に関連した刺激で強い反応が出る場合があります。内科的な病気の確認が必要なこともありますが、検査で大きな異常がなく、ストレス場面と症状が連動しているときは心療内科・精神科への相談も検討します。

5．感情を抑えにくくなっている

突然涙が出る、ささいなことで怒りが爆発する、家族に強く当たる、職場からの連絡が怖くてすべて無視してしまうなど、普段とは異なる変化が出ることがあります。自分で感情を制御できない感覚が強い場合は、いったん負荷を下げる必要があります。

6．飲酒や市販薬への依存が強まっている

眠るため、気持ちを鈍らせるために飲酒量が増えている場合、睡眠の質や抑うつ、不安がさらに悪化することがあります。処方薬を自己判断で増減することも危険です。診察では責められることを心配せず、実際の量を伝えてください。

7．「消えたい」「死にたい」と考える

自分を傷つけたい気持ち、具体的な自殺の方法や準備、衝動を抑えられない感覚がある場合は、通常の予約日を待つ状態ではありません。一人にならず、家族など信頼できる人へ知らせ、切迫しているときは119番や救急医療機関に相談してください。意識の混乱、激しい興奮、食事や水分がほとんど取れない場合も同様です。

適応障害と診断されたら必ず休職するのか

適応障害と診断されても、全員が休職するわけではありません。症状が比較的軽く、職場で負担を減らせる場合には、働きながら回復を目指せることもあります。

たとえば、残業や夜勤を一時的に外す、担当件数を減らす、指示系統を一本化する、在宅勤務を取り入れる、苦痛の強い業務から一時的に離れるといった調整です。一方、職場に行くだけで症状が悪化する、判断力の低下により安全を確保できない、配慮を受けても勤務を維持できない場合は、休職の必要性が高まります。

医師は主に次の点を総合して判断します。

1. 症状の種類、強さ、持続期間

2. 睡眠、食事、身の回りのことを保てているか

3. 遅刻・欠勤、ミス、能率低下など仕事への影響

4. 自傷や自殺、事故などの安全上のリスク

5. 業務内容と職場で可能な配慮

6. 休職した場合に得られる家族・社会的支援

7. これまでの病歴、服薬、休職歴

休職するかどうかを一人で決めてから受診する必要はありません。「休みたいが、経済面が不安」「できれば働き続けたい」「会社から診断書を求められた」など、迷っている段階から相談できます。

心療内科・精神科ではどのように診断するのか

適応障害の診断では、症状だけでなく、きっかけとなった出来事と生活への影響を確認します。初診時には、次の情報を整理しておくと状況が伝わりやすくなります。

• 症状が始まった時期と、その前後にあった出来事

• どの場面で症状が強まり、どの場面で軽くなるか

• 睡眠時間、途中で目が覚める回数、食欲や体重の変化

• 遅刻、欠勤、ミス、業務能率への影響

• 休日や自宅での過ごし方

• 「消えたい」などの考えの有無

• 飲酒量、市販薬、現在の処方薬

• 過去の精神科・心療内科の受診歴や休職歴

• 身体の病気、妊娠・授乳の可能性など治療に関係する事項

診察では、適応障害だけに当てはめるのではなく、うつ病、不安症、パニック障害、双極性障害などの可能性も評価します。身体症状が目立つ場合には、内科などでの検査や採血が必要になることもあります。

初診時点では経過がまだ短く、診断を確定しにくいこともあります。その場合は、現時点の見立てを説明し、通院しながら症状の変化を確認します。診断名は患者様を固定的に分類するためではなく、必要な治療や環境調整を考えるためのものです。

休職診断書をもらうまでの流れ

休職診断書は、患者様が希望すれば内容を自由に指定して作成できるものではなく、診察結果に基づき医師が医学的な必要性を判断して作成します。

一般的な流れは次のとおりです。

1. 心療内科・精神科を予約し、診察を受ける

2. 症状、仕事の内容、職場で起きていることを伝える

3. 休職以外の配慮で勤務を続けられるかも含めて検討する

4. 医師が休養を必要と判断した場合、診断書を作成する

5. 診断書を勤務先の上司または人事・労務担当者へ提出する

6. 就業規則に沿って休職手続き、連絡方法、復職手続きを確認する

診断書には何が書かれるのか

会社提出用の休職診断書には、一般に診断名、療養が必要であること、休職を要する期間などが記載されます。必要に応じて、残業や夜勤の回避、業務負担の軽減といった医学的な意見を記載する場合もあります。

会社独自の書式がある場合や、記載が必要な項目を指定されている場合は、診察時に書類を持参してください。

初診当日に診断書を受け取れるのか

ココロセラピークリニック横浜関内馬車道では、診察の結果、医師が休職による療養を必要と判断した場合、休職診断書の即日発行に対応しています。ただし、診断書を発行できるか、どの程度の期間を記載するかは、症状や経過を診察したうえでの判断となります。受診すれば必ず希望どおりの診断書が発行されるという意味ではありません。

診察の早い段階で、「会社へ提出する診断書について相談したい」「いつから出勤できていない」「会社指定の書式がある」と伝えていただくと、必要な確認を進めやすくなります。

休職することを会社へどう伝えるか

強い不調の中で、上司へ詳しい事情を説明することは大きな負担になります。最初の連絡は、すべてを説明しようとせず、必要な事実に絞って構いません。

たとえば、次のように伝えます。

体調不良のため医療機関を受診し、一定期間の療養が必要との診断を受けました。診断書を提出いたしますので、休職手続きと今後の連絡方法についてご案内をお願いいたします。

病状の細かな内容を誰にどこまで伝えるか、診断書の提出先はどこか、休職中の連絡窓口を誰にするかは、勤務先のルールを確認しましょう。直属の上司がストレスの中心で連絡が難しい場合は、人事・労務、産業医、社内相談窓口など、別の窓口へ相談できることがあります。

休職に入る前後には、可能な範囲で次の点を確認します。

• 休職制度の期間と必要な書類

• 有給休暇、病気休暇、欠勤の扱い

• 休職中の給与、賞与、社会保険料

• 傷病手当金の申請方法

• 会社への定期連絡の頻度と窓口

• 診断書を更新する時期

• 復職時に必要な診断書、産業医面談、復職判定の手順

会社ごとに制度が異なるため、分からない点は人事・労務担当者や加入する健康保険へ確認してください。

適応障害の治療で大切なこと

適応障害の治療では、症状だけを抑えるのではなく、ストレス要因との関係を整理し、負担を調整することが重要です。

1．ストレス要因から距離を置く

業務量の軽減や配置調整で負担を下げられる場合もあれば、休職して仕事から完全に離れる必要がある場合もあります。「何が最も負担になっているのか」「何が変われば働ける可能性があるのか」を整理します。

ただし、強い疲労や不眠がある急性期に、転職や退職など大きな決断を急ぐ必要はありません。まず安全と睡眠を確保し、判断力が戻ってから今後を検討したほうがよいことがあります。

2．心身を休める

休職直後は、仕事の連絡から距離を置き、睡眠と食事を立て直すことが優先です。厚生労働省の「こころの耳」でも、メンタルヘルス不調の治療において休養が重要な柱の一つとして説明されています。

「休んでいるのに何もしていない」と自分を責める必要はありません。疲労が強い時期に休むことは、回復に必要な行動です。

3．症状に応じて薬を検討する

適応障害そのものに対して、すべての方が同じ薬を飲むわけではありません。不眠、不安、抑うつ、動悸などが強い場合に、症状や体質、生活状況を踏まえて薬を検討することがあります。

薬には期待できる効果だけでなく、眠気などの副作用や依存に注意が必要な種類もあります。運転の有無、妊娠・授乳、他院の薬、飲酒について医師へ伝えてください。処方薬は自己判断で急に増減・中止せず、希望や不安を相談しながら調整します。

4．ストレスへの対処方法を増やす

症状が少し落ち着いたら、負担を抱え込みやすい状況、助けを求めにくくなる考え方、断れない仕事のパターンなどを振り返ります。必要に応じて心理療法、カウンセリング、リワークプログラムなどが役立つ場合もあります。

当院では現在、医師による診察、薬物療法、生活・職場環境の調整に関する相談、診断書作成を行っています。臨床心理士・公認心理師による継続カウンセリングや院内の認知行動療法は実施していないため、専門的な心理支援やリワークが必要な場合は、状態に応じて外部機関の利用も検討します。

適応障害で休職中の過ごし方

休職中の過ごし方は、回復の段階によって変わります。最初から規則正しい生活や運動を完璧に行おうとすると、それ自体が負担になることがあります。

第1段階：休養を優先する時期

休職直後は、心身の疲れが表面化して、眠る時間が増えたり、何もする気になれなかったりすることがあります。まずは睡眠、食事、水分、服薬など最低限の生活を保ちます。

• 仕事用のメールやチャットを見続けない

• 起きられない自分を責めない

• 食事が難しいときは、食べやすいものを少量ずつ取る

• 家族には「励ますより休ませてほしい」など希望を伝える

• 飲酒で眠ろうとしない

• 診察日を守り、症状の変化を伝える

この時期は、旅行、資格の勉強、激しい運動などを回復のノルマにする必要はありません。

第2段階：生活リズムを整える時期

睡眠や食欲が回復し、日中に起きていられる時間が増えたら、無理のない範囲で生活リズムを整えます。

• 起床時刻を少しずつ一定にする

• 朝にカーテンを開けて光を浴びる

• 決まった時間帯に食事を取る

• 近所を短時間散歩する

• 図書館やカフェなど自宅以外で過ごす練習をする

• 読書や簡単なパソコン作業を短時間から試す

• 睡眠、気分、活動量を簡単に記録する

調子のよい日に予定を詰め込み、翌日に寝込む状態が続くと、復職後の安定性を判断しにくくなります。「一日だけ頑張れる」ことより、「無理のない活動を繰り返せる」ことを目標にします。

第3段階：復職を準備する時期

生活リズムが安定してきたら、勤務に近い負荷へ段階的に近づけます。

• 実際の出勤時刻に合わせて起床する

• 平日の日中に継続して外出する

• 通勤経路や混雑時間を想定した移動を試す

• 読書やパソコン作業を一定時間続ける

• 疲れが翌日まで残るか確認する

• 主治医、勤務先、産業医と復職条件を相談する

• 再発時のサインと対処方法を整理する

試し出勤やリハビリ勤務の制度があるかは、会社によって異なります。自己判断で勤務を再開せず、会社の手続きと主治医の意見を確認してください。

休職中に避けたいこと

焦って復職日だけを決める

「迷惑をかけているから」「同僚に忘れられそうだから」という焦りだけで復職すると、負荷に耐えられず再休職につながることがあります。期限から逆算するだけでなく、回復状況を確認して判断します。

仕事を自宅へ持ち込み続ける

休職中もメールを確認し、資料作成や引き継ぎを続けると、ストレス要因から離れられません。必要な引き継ぎの範囲と連絡窓口を会社と決め、療養に集中できる環境を整えます。

昼夜逆転を放置する

急性期に多く眠ることはありますが、回復期以降も昼夜逆転が続くと復職準備が難しくなります。急に直そうとせず、まず起床時刻や朝の光から少しずつ調整します。

飲酒や処方薬の自己調整に頼る

アルコールは寝つきを一時的に早めても、途中で目が覚めやすくなり、抑うつや不安を悪化させることがあります。薬が効かない、眠気が強いなどの問題は医師へ相談してください。

回復期の大きな決断を急ぐ

退職、転職、引っ越しなどが必要な場合もありますが、症状が最も強い時期は判断が悲観的に偏ることがあります。緊急性がない決断は、心身が落ち着いてから利点と不利益を整理します。

休職中の生活費と傷病手当金

休職中の給与の有無は会社の就業規則によって異なります。まず、有給休暇、病気休暇、会社独自の保障制度を確認しましょう。

健康保険の被保険者が業務外の病気やけがで働けず、給与を受けられないなど一定の条件を満たす場合、傷病手当金の対象となることがあります。協会けんぽでは、主な条件として次の4点が示されています。

1. 業務外の病気やけがの療養であること

2. それまで従事していた仕事に就けない状態であること

3. 連続する3日間の待期を含み、4日以上仕事を休んでいること

4. 休業した期間について給与の支払いがないこと

給与が一部支払われる場合は、傷病手当金との差額が支給されることがあります。支給期間は、支給開始日から実際に支給された期間を通算して1年6か月が上限とされています。

ただし、加入する健康保険、雇用状況、給与、過去の受給状況などによって取り扱いが異なる場合があります。支給の可否を医療機関が保証することはできないため、勤務先と加入する健康保険へ確認してください。申請書には本人、事業主、医師が記載する欄があります。

また、精神科・心療内科への継続的な通院が必要な方は、自立支援医療（精神通院医療）の対象となることがあります。診断や治療経過、自治体の審査によって異なり、すべての適応障害の方が対象になるとは限りません。当院は指定自立支援医療機関ですが、利用を希望する方は診察時とお住まいの自治体窓口へご相談ください。

仕事による強い心理的負荷が発症に関係していると考えられる場合は、労災保険の対象となる可能性もありますが、認定には所定の審査があります。労働基準監督署、労働局の相談窓口、専門家などへ確認してください。

適応障害から復職するまでの流れ

厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では、職場復帰支援を大きく5つの段階に分けています。

段階	主な内容
第1段階	病気休業の開始、休業中の治療と必要な情報提供
第2段階	本人が復職の意思を伝え、主治医が職場復帰の可否について判断
第3段階	会社が必要な情報を集め、復職の可否を評価し、支援プランを作成
第4段階	会社が最終的な職場復帰を決定
第5段階	復職後のフォローアップと必要なプランの見直し

主治医の「復職可能」という診断は重要ですが、それだけで自動的に復職日が決まるとは限りません。実際の業務内容や職場環境を踏まえ、勤務先が産業医などの意見も確認して最終的に判断する場合があります。

復職を考えられる状態の目安

復職の目安は「症状が完全にゼロになったか」だけではありません。仕事を一定期間継続できる状態かを確認します。

• 勤務日に近い時刻に安定して起床・就寝できる

• 日中、横にならずに過ごせる時間が増えている

• 定期的に外出し、通勤に必要な体力が戻っている

• 電車など必要な交通機関を利用できる

• 読書やパソコン作業へ集中できる

• 人とのやり取りで著しく消耗しない

• 調子が悪い日にも最低限の生活を保てる

• 服薬による強い眠気など、仕事上の問題が整理されている

• ストレスの原因と、再発したときの対処方法を説明できる

• 職場で必要な配慮について相談が進んでいる

休職中に自宅で元気に過ごせても、通勤、人間関係、複数の締切、長時間の集中が加わると症状が再燃することがあります。「家では元気だから明日からフルタイムで戻れる」と急がず、勤務負荷を具体的に想定します。

復職時に検討される職場の配慮

復職時には、症状や職場の制度に応じて次のような配慮を相談することがあります。

• 短時間勤務、段階的な勤務時間の延長

• 残業、夜勤、休日出勤、出張の一時的な制限

• 業務量や担当件数の軽減

• 判断責任の大きい業務や緊急対応から一時的に外す

• 指示を出す担当者を明確にする

• 定期的な面談や休憩時間の確保

• 在宅勤務や時差出勤

• 配置転換、担当変更

これらは一例であり、診断書に記載すれば必ず実施されるものではありません。医学的な意見、本人の希望、職場の制度と実務上の可能性をすり合わせます。また、配慮を期限なく固定するのではなく、復職後の状態をみながら段階的に見直すことが一般的です。

元の職場へ戻るか、異動・転職を考えるか

適応障害ではストレス要因が明確なことが多いため、「同じ部署へ戻ったらまた悪くなるのでは」と不安になるのは自然なことです。

まず確認したいのは、ストレス要因を変えられるかどうかです。業務量、役割、勤務時間、指示系統などを調整できれば、元の職場で働ける可能性があります。一方、ハラスメントの当事者と再び密接に関わる、過重な業務が変わらない、必要な配慮を受けられないなど、環境の改善が難しい場合は、異動や転職を検討することもあります。

大切なのは、「元の職場へ戻ること」だけを回復の証明にしないことです。健康を守りながら働き続けるために環境を変えることも、現実的な選択です。ただし、退職後の生活費、傷病手当金、社会保険、雇用保険などに影響することがあるため、退職を決める前に人事・労務、加入する健康保険、必要に応じて専門家へ確認しましょう。

復職後の再発を防ぐために

復職は治療の終了ではなく、勤務を続けられるか確認していく段階の始まりです。復職直後に調子がよくても、業務量が戻るにつれて疲労が蓄積することがあります。

再発予防には、自分にとっての「早期サイン」を決めておくことが役立ちます。

早期サインの例	早めに行う対応
寝つきが悪い、早朝に目が覚める	残業を減らし、睡眠状況を記録して受診時に相談
食事を抜く日が増える	昼休憩を確保し、業務予定を見直す
メールを開くのが怖くなる	優先順位や担当件数を上司と確認
イライラや涙が増える	負担を一人で抱えず、主治医・産業医・人事へ相談
飲酒量が増える	飲酒を減らし、眠れない原因を医師と再評価
遅刻や欠勤が増える	悪化する前に勤務調整や再受診を検討

診察では「大丈夫です」とだけ答えるのではなく、睡眠、食事、出勤状況、仕事後や週末の疲れ方を具体的に伝えてください。薬を使用している場合は、復職後に自己判断で中止せず、仕事への影響も含めて調整します。

横浜・関内・馬車道で適応障害や休職をご相談ください

次のような状態があるときは、限界になるまで我慢せず、心療内科・精神科への相談をご検討ください。

• 仕事のある朝だけ起き上がれない

• 会社へ近づくと動悸、吐き気、涙が出る

• 不眠や食欲低下が続いている

• ミスが増え、仕事を安全に続けられるか不安

• 上司や人事から受診を勧められた

• 休職すべきか、勤務を続けるべきか判断できない

• 休職診断書について相談したい

• 休職中だが、復職のタイミングが分からない

ココロセラピークリニック横浜関内馬車道は、横浜市中区太田町にある心療内科・精神科です。みなとみらい線「馬車道駅」5番出口から徒歩2分、JR根岸線「関内駅」北口および横浜市営地下鉄「関内駅」9番出口から徒歩3分、「桜木町駅」から徒歩7分です。

平日は10時から22時まで、土曜・日曜・祝日は10時から19時まで診療しています。完全予約制で、24時間インターネットから予約できます。空き状況によっては当日の受診枠をご確認いただけます。

初診は、症状や表情、身体の状態を直接確認するため対面診療をお願いしています。再診は、症状や制度の利用状況など所定の条件を確認したうえでオンライン診療を利用できる場合があります。

休職診断書は、診察で医師が必要と判断した場合に即日発行へ対応しています。休職を決めていない段階でも、「このまま仕事を続けてよいか」「職場へどのような配慮を相談できるか」といった内容からご相談いただけます。

よくある質問

Q1．適応障害は休職しないと治りませんか？

必ず休職が必要とは限りません。症状が軽く、残業の回避、業務量の軽減、在宅勤務、配置調整などで負担を下げられる場合は、働きながら治療できることもあります。一方、出勤できない、安全に働けない、勤務を続けるほど悪化する場合は休職を検討します。医師と一緒に、休職以外の選択肢も含めて判断します。

Q2．初診当日に休職診断書を発行してもらえますか？

診察の結果、医師が休職による療養を必要と判断した場合、当院では即日発行に対応しています。ただし、診断書の発行や記載する休職期間は、症状、経過、業務内容などを踏まえて医師が判断します。会社指定の書式がある場合は、受診時にお持ちください。

Q3．適応障害の休職期間はどのくらいですか？

一律の期間はありません。症状の重さ、ストレス要因、職場で可能な配慮、生活リズムの回復などによって異なります。最初の診断書に記載された期間で必ず復職するのではなく、通院で経過を確認し、必要に応じて延長または復職準備を検討します。復職時は、通勤できる体力や集中力、職場の受け入れ体制まで含めて判断します。

まとめ

適応障害で休職を考える目安は、診断名だけではなく、仕事や生活への支障と安全性です。朝になると会社へ行けない、不眠や食欲低下が続く、涙や動悸が止まらない、集中力が落ちてミスが増えているときは、無理を続ける前にご相談ください。

休職はゴールではありません。まず心身を休め、生活リズムを整え、ストレス要因と職場で必要な配慮を整理しながら、段階的に復職を目指します。休職すべきか迷っている段階でも構いません。現在の状態に合う選択肢を一緒に考えていきましょう。